セカンドライフ【企業の役立て方】
仮想世界でのビジネス
セカンドライフの人口増加に伴い、大手企業もビジネスに乗り出しています。
有名なところでは、トヨタや日産やデル、ＩＢＭなどが進出。mixi（ミクシィ）の参入も話題になりました。 日産が所有する島には、車の巨大自動販売機があり、番号を入力すると缶ジュースのように車が出てきます。またトヨタの土地では実際に車に試乗することもできます。
セカンドライフの一般ユーザーにとって、仮想世界でのショッピングは生活の一部となっています。土地を購入し建物を作ることで、どんな企業でも多くのユーザーが行き来するセカンドライフの世界に店舗をかまえることができるのです。セカンドライフでは、今までのWebやネットショップとは違った形での店舗の経営が必要です。
セカンドライフの世界の特性
企業がセカンドライフをビジネスに役立てる場合、セカンドライフという世界の特性を理解しておく必要があります。
セカンドライフの世界の物価はとても安いので、ネットショップのようにセカンドライフの世界で物を売るだけで利益を上げることは難しいでしょう。
企業がビジネスにセカンドライフの世界を使う方法の１つは、「広告」としてセカンドライフを使う方法があります。セカンドライフのユーザーが増えてくるのは確実視されているので、ユーザーが集まる場所に企業の「何か」を作れば、多くのユーザーに現実の事業内容や取扱商品をアピールすることができ、企業としての利益ＵＰにつながるでしょう。
ユーザーが集まる場所も作れることが理想です。さきほど紹介したトヨタの車の試乗のように、ユーザー参加型の広告を作りましょう。セカンドライフをビジネスに取り入れるなら、その投資は「宣伝費」として考え、良いもの・良い場所をつくってください。
日本での普及が見込まれるセカンドライフ。セカンドライフを絡ませたビジネスは、アイデアの数だけ無限にあります。
人がいるところに人が集まる
セカンドライフの特性の一つとして、アバターはアバターがいるところに集まります。人がいるところは画面上のマップでわかるので、人が集まっているところには「何をしているんだろう」と吸い寄せられていきます。セカンドライフでは人との出会いはとても重要な要素なのです。
企業がセカンドライフに進出するときも、キレイな建物を作って放置してはいけません。例えば本物の社員さんがいる日本テレビのカフェはいつも人気です。
人を常駐させたりイベントを開催したりして、人を集める工夫をしましょう。ＳＩＭに人が集まってこそ、企業アピールになります。
自社のウェブサイトに誘導する
セカンドライフでは作成したオブジェクトにスクリプトを組み込むことにより、オブジェクトに多様な特性を持たせることができます。
スクリプトを使えば、看板をクリックしたら指定した場所へテレポートするようにしたり、クリックによりブラウザを起動させホームページを表示させることも可能です。
セカンドライフの３Ｄ世界を利用すれば、今までのウェブサイトでは不可能だった商品アピールができる上に、既存のウェブサイトと連携してビジネスを行うこともできます。
遠隔会議や社員研修に利用する
これまでのビデオ電話での遠隔会議に代わり、セカンドライフの３Ｄ空間にアバターが集まって会議するという形態を欧米の企業が始めています。
なかなか一箇所に集まれない支社の社員とも、仮装世界なら距離は関係ありません。ビデオ電話を使ったやりとりよりも、アバター同士が対面したやりとりの方が、その場に居合わせている感覚を感じるという意見が多いです。これは会議にとってとても重要な要素です。また、 アバターを集めて社員研修にも使われています。
ただ、チャットやボイスチャットなどの音声を使ったやりとりは、セキュリティに不安があります。セカンドライフ自体のセキュリティの向上に期待するとともに、企業独自のセキュリティ対策も必要になってくるでしょう。
セカンドライフ参入企業リスト
セカンドライフに参入した企業の一部です。他にも国内外の多くの企業がセカンドライフに参入しています。
| 分類 | 企業名 |
|---|---|
| 自動車 | 日産自動車、トヨタ自動車、マツダ、メルセデスベンツ、BMW、フォルクスワーゲン、ポンティアック |
| コンピュータ・ 電気機器 |
IBM、マイクロソフト、Dell、AMD、ソニー、東芝、CircuitCity、サードウェーブ、富士通、シアーズ、AutoDesk |
| 広告代理店 | 電通、サイバーエージェント、DAC、アドバゲーミング、アドブレイン、アドウェイズ、サイバーコミュニケーションズ |
| メディア・ エンタテインメント |
インプレスR&D、テレビ東京、フジテレビ、インデックス沖縄、日活、EMIミュージックジャパン、アトラス、ソニーBMG、MTV、東洋経済新報社、日経BP、ロイター、ホリプロ |
| IT | ミクシィ、電通国際情報サービス、トランスコスモス、シーネットネットワークスジャパン、ウェブスタージャパン、ティーカップコミュニケーション、マザーズオークション、ソネット、USEN、ネットマイル、AOL、テルストラ |
| 情報・通信 | ソフトバンクモバイル、NTTドコモ、インターリンク、テラス |
| サービス | ＨＩS、パソナユース、インテリジェンス、ユーキャン、イオス、スターウッドホテル |
| 小売・食品 | セシール、ブックオフコーポレーション、パルコシティ、三越、アディダス、クリスチャンディオール、Ａａｒｈｏｆ、サントリー、森永製菓、リーボック |
| その他 | 鈴木寛議員事務所、スウェーデン大使館、米国国立海洋大気庁、カリフォルニア州立大学デイビス校、日本ウミガメ協議会、淵の森保全連絡協議会、厚生労働省、宮城県、オリックス不動産、野村証券 |
| セカンドライフ参入支援 | キューブジャパン、デジタルハリウッド大学院、マグスル、メタバーズ、ゴールドフィッシュ、クエルボーノ、スパイラルグロース、ナスコ |
※すでに撤退した企業も含みます
